リテラシーを身に付ける

リテラシー literacy とは、読み書き能力という意味です。IT用語では、総じて 情報を読み書きする能力、取捨選択する能力、活用する能力という意味という意味で使われます。

情報機器やインターネットの普及に伴い 情報とかITという言葉と結ぶ付けてよく使われるようになっています。

言葉としては メディアリテラシー、ネットリテラシー、情報リテラシー、ITリテラシー、ICTリテラシーなどがあります。

このページでは、メディアリテラシー、ICTリテラシーとは何か?関連する用語について解説しています。

メディアリテラシー

メディアというのは、媒体という意味です。

例えば、音の媒体は空気です。空気中を粗密波として伝わってきます。音は真空中では伝わりません。言い換えれば、媒体があることによって伝わってきます。

それでは情報は?というと、情報というものも紙や光学ディスクなど何かしらの媒体があって伝わります。

そのため、情報を載せることができるもの、伝えていくものをメディアという言葉で表現しています。

メディア

一般的にメディアというと、新聞・雑誌・テレビなど大衆向けのメディア、マスメディアを意味しています。これは情報やメディアの研究が、カナダやイギリスで始まったことや、マスメディアがインターネットよりメディアとして歴史が古いことに由来します。

例えば、カナダではメディアに対し、イデオロギー、商業的、影響力などのキーワードをあげ、メディアの特性を理解することや批判的視点に立つことの重要性を説いています。そして、メディアリテラシーが教育の中にも取り入れられています。

またイギリスでは、メディアリテラシー 18の基本原則において、批判的、クリティカルという言葉が用いられ、クリティカルな知力と主体性が必要であると述べられています。

このように、メディアリテラシーというのは、伝統的にマスメディアが発信している情報を取捨選択し 活用する能力としての意味が強く、裏表・真偽を見抜く、客観的に分析し読み解くというような意味で用いられることがあります。

しかし、近年はソーシャルメディアのように誰でも情報を発信したりすることもできるため、メディアリテラシーは より拡張され概ね次のようにいわれます。

  • メディアの特性を理解する
  • メディアの受発信能力
  • メディアの利活用能力

(メディアリテラシー18の基本原則:英国 教育研究者 レン・マスターマンの提唱)

21世紀型スキル

21世紀型スキルは、21世紀という時代にどのようなスキルが求められるかというのを示しています。

思考の方法、仕事の方法、仕事のツール、社会生活の4つのカテゴリー、10のスキルをあげています。

仕事のツールとして、情報リテラシーとICTリテラシーがあげられています。

メディアリテラシーの他に、情報リテラシーとICTリテラーという言葉が使われるようになったのは、21世紀型スキルとして取り上げられたことも起因しているといえます。

(21世紀型スキル:教育者・IT企業を中心としたプロジェクト ATC21sの提唱)

情報リテラシー

情報リテラシーは、1989年にアメリカ図書館協会が提唱したところに始まります。

情報は、マスメディアやインターネットからのものだけでなく、生活する中で見聞きするすべてのものが該当します。

要約するのであれば、どのような情報が必要であるのかを認識し、探索、評価、利用、創造、そして伝達するというような意味があります。

提唱された概念をそのまま使うことがありますが、別の捉え方としては、様々な情報、膨大な情報がある中で、それを今後どのように取り扱うべきか問題提起が行われた、PDCAサイクルのような手法を用いる必要があると解釈することができます。

情報リテラシー

特に近年は、情報機器やインターネットを使う比重が大きいため、情報リテラシーにおいて、ICTの要素は大きくなります。

ICTリテラシー

ICTは、情報通信技術、Information and Communication Technologyの略です。

コンピューター、IT、インターネットなどすべて含んでいます。ICTリテラシーは、情報化社会に対応する能力という意味になります。

ICTリテラシー

情報分野は、学際的ともいわれます。学際的というのは、他の学問や領域と相互に連関することがあるということです。

例えば、Excelであれば統計、情報倫理であれば法律、e-ラーニングであれば教育などです。そのため、ICTとその活用方法は非常に領域が広くなることが分かります。

基本的な考え方としては、様々な領域で共通に適用されるであろう最大公約数のような部分を中心に、ICTリテラシーを身に付けていくことになります。つまり基礎的な部分です。

具体的にいえば、コンピューター、ハードウェアの概要、使用方法、インターネットの仕組み、情報倫理・モラルなどです。

情報活用能力

メディアリテラシーは媒体に主軸をおいた考え方であり、メディアの特性や発信した場合の効果などを推し量る能力です。そのため情報リテラシーやICTリテラシーの両方に含まれると考えることができます。

情報リテラシーは、探索・活用などにおいてICTを用いることもあるため、ICTリテラシーを要することになります。

日本の文部科学省、小・中・高の教育機関においては、情報リテラシーを中心としてメディアリテラシーとICTリテラシーの要素を取り入れて、情報活用能力としています。

専門学校や大学などの高等教育機関では、メディアリテラシーや情報リテラシー、情報活用能力より、ICTリテラシーという言葉がよく使われています。

つまり、基本的な情報活用能力は早い段階での修得を目指し、高等教育機関では、職業と関連した より実践的なICTリテラシーが重視されているとみることができます。

デジタルネイティブ

生まれたときや、育ったときにデジタルな環境が普及していた世代を、デジタルネイティブといいます。

概ね、小・中・高で情報系の科目を受けたかどうか、あるいは情報系の専門学校、大学で専門的に学んだかどうかも、デジタルネイティブかどうかの分岐点になるということができます。

高等学校の情報科目には、社会と情報、やや応用的になる情報の科学があります。

社会と情報に関しては、基礎的な項目を中心によくまとまられた科目となっています。高校生を対象としているため、専門学校や大学のように難解さを感じさせない内容です。

もし情報リテラシーやICTリテラシーを身につけるというのであれば、この科目の教科書は入門的なものといえます。

デジタルデバイド

情報量の違い、活用法の違いによって生じる差を、デジタルデバイドといいます。これは個人で生じることもあれば、企業やビジネス、地域間、国家間でも生じることもあります。

情報リテラシーやICTリテラシーが、本当に必要なのか?というと、個人の場合は断定はできないでしょう。限られた情報で十分という人もいれば、デジタル機器に関心がないという人もいます。人によって価値感は異なり、客観的な指標を設けることはできないためです。

情報リテラシーやICTリテラシーは、個人の場合、主に抑止力や防衛的な要素として機能すると考えられます。

どちらかというと、企業や組織において情報リテラシーやICTリテラシーは求められる傾向があります。企業や組織は、株主、取引先、従業員、消費者、地域住民など様々な利害関係者、ステークホルダーがいます。

経営者や責任者が、ICTを導入しないという考えであっても、ステークホルダーの要請などによってICTを導入することは多くなります。

そうなると、職場内研修であるOJTや職場外研修であるOFF-JTで ICTの研修を行ったり、人的資源として情報リテラシーやICTリテラシーの高い人材を求めるという傾向も出てきます。

つまり、社会的な要請が個人に対して行われ、結果として個人においても情報リテラシーやICTリテラシーを向上させる方向に向かわせると考えられます。